日本官僚制総合事典 1868‐2000

旧著では戦前期と戦後期が別々の本に納められておりましたが、本書では一冊に収まり利用しやすくなりました。ただ惜しむべき点は、旧著以来高等試験合格者一覧が外交科と行政科しか収められておらず本書においても戦後の上級職公務員一覧でも同様に行政官と外交官のみおさめられていることでしょう。もし本書にスペースがないのならば姉妹書の「日本近現代人物履歴事典」に収録すべきでありましょう。この点をぜひとも速やかに補って戴きたいものです。2015年5月17日追伸前のレヴューより約10年たち、いささか考えが変わりましたので、追記いたします。秦郁彦氏編集の本シリーズは、はじめ以下の通りでした。1、日本陸海軍の制度・組織・人事(人事データベースと経歴）2、戦前期日本官僚制の制度・組織・人事(同上）3、世界諸国の制度・組織・人事1840-1987(世界各国と戦後日本の人事データベース）それが1991年の「日本陸海軍総合事典」を皮切りに以下の通り増訂されました。4、日本陸海軍総合事典(1と同じ）5、日本官僚制総合事典（2の人事データベースと3の戦後日本の人事データベース）6、世界諸国の制度・組織・人事1840-2000（3の世界各国の人事データベースと1,2の満州国、蒙古連合自治政府の人事データベースを追加）7、日本近現代人物履歴事典 (2の履歴部分をスピンアウト。戦後の人物を増補。ただし2にしかない人物もあり）さて、現在は、PCの普及やスマホ等書籍のようにインターネットを利用できるようになりました。そこを踏まえて考えるに、こうしたデータベースの宿命はup to dateです。この点ではインターネットが紙媒体より性能が上回ることは言うまでもありません。まず、1,2は収録期間がある歴史的時代区分に決まったものであり、新事実新資料のようなものがない限りup to dateは必要ありません。しかし3は収録期間を便宜上刊行時までとしているためup to dateは不可欠です。つまり1,2は新事実新資料のようなものがない限り永続的に情報が使える点でインターネットと差異はありませんが、3は1,2と同じように読者がある歴史的時代区分の情報までで良いと割り切らない限り、up to dateしていかなければならず、インターネットに分があります。それを、4～7と再編したことにより、5～7は3と同じように割り切って利用せねばならなくなりました。ですので本書は「旧著では戦前期と戦後期が別々の本に納められておりましたが、本書では一冊に収まり利用しやすくなりました。」と述べましたが、戦後期に関しては、所載の情報は割り切って活用せねばなりません。以上を踏まえ、1,2,4と5の戦前期のデータベースは10年前と同じ価値を持つものと引き続き推薦いたしますが、3,6,7と5の戦後期のデータベースは、ある歴史的時代区分の情報まで(たとえばソ連邦解体までなど）と割り切って活用する方には推薦できますが、現在までの情報が知りたい方、必要とされる方にはお勧めしかねます。「日本官僚制総合事典 1868‐2000」として刊行されて、はや14年がたとうとしています。そろそろ4や7のように第2版を刊行すべきではないかと儂は考えます。4は平成3年第1版刊行平成17年第2版刊行、7は平成14年第1版刊行平成25年第2版刊行ですので、本書も第2版としてup to dateが必要でしょう。